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研修にはどのような種類がある?研修の選び方や基礎知識、助成金についても解説

育成ノウハウ

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研修は、従業員に知識やスキルを身に付けてもらい、新しいことへ挑戦する意欲を生み出すきっかけになります。従業員のスキルが向上すれば、将来、会社の業績に良い影響を与えることにつながります。

そこで今回は、会社における研修にはどのような種類があるのか、研修の選び方や基礎知識、助成金などについて解説します。ぜひ参考にしてください。

研修の手法は一般的に3種類

会社における研修とは、主に社内で企画された従業員向けの研修のことで、社内でおこなう研修と、社外でおこなう研修、インターネットを用いる研修といった3種類の形態があります。

  • 社内研修OJT(On the Job Training)
  • 社外研修Off-JT(Off the Job Training)
  • eラーニング

研修をおこなうことで、従業員の業務能力が向上すれば業績があがる可能性があり、研修を通じて、新しい挑戦を促すきっかけにもなります。

一方で、研修をおこなう目的と対象が正しく一致していなければ、研修を実施しても効果が期待できない場合もあります。

研修の主な手法について、次項より解説いたします。

社外研修のメリット・デメリット

社外研修は、Off-JT(Off the Job Training)とも呼ばれ、会社の業務から離れた時間・場所でおこなう研修のことを指します。内容は様々で、外部から講師を招いておこなう場合もあれば、従業員を外部スクールやセミナーに参加させる形で進める場合もあります。

社外研修のメリットは、主に次の2つです。

  • 知識を体系的に学べる
  • 普遍的・汎用スキルの土台を作れる

社外研修の大半は、外部に研修を委託する方法で、ビジネスにおける必要な知識やスキルを効率よくインプットできるように、研修カリキュラムが組まれています。そのため、一連の知識を体系的に学べて、様々なビジネスシーンで活用できるスキルを従業員に学ばせることが可能です。

一方、社外研修のデメリットは、外部に研修を委託するため、社内研修よりもコストが高くなることです。

また、社外研修で学べる知識やスキルを実際の業務でそのまま活用できるとは限らず、社外研修で学んだことを業務で活かせるように、社内研修や指導をする必要があります。

社内研修のメリット・デメリット

社内研修は、OJT(On the Job Training)とも呼ばれ、実際の職務現場で業務をしながらおこなう研修を指します。研修を受ける従業員は、業務に必要な知識やスキル、経験などを、業務を通じて学べます。

社外研修と異なる点は、研修の指導をするのが外部ではなく、社内の上長などが担当することです。

社内研修の主なメリットは、次の2つです。

  • 研修を受ける従業員のスキルに合わせられる
  • 社外研修よりもコストが安い

社内研修は、研修を受ける従業員の持つ知識やスキルに応じたカリキュラムを組むことができます。そのため、短期間で従業員のスキルを底上げすることが可能です。

また、自社内でカリキュラムを組み指導役を用意するため、外部に研修を委託するよりもコストが安くなります。

一方で、社内研修中でも指導する側は自身の業務をおこなうため、指導する側に負担が掛かってしまう点がデメリットといえます。

eラーニングのメリット・デメリット

eラーニングとは、インターネットを利用した学習形態のことで、内容によっては社内研修・社外研修のどちらにも当てはまります。

eラーニングのメリットは、職場以外の場所でも受講できることです。内容にもよりますが、インターネット環境とパソコンやスマートフォンといった端末があれば、どこからでも受講できるため、従業員のライフスタイルに合わせて研修を受けさせることが可能です。

eラーニングのデメリットは、研修中の講師と従業員がリアルタイムに交流を持つのが難しいことです。eラーニングだと従業員の反応を見ながら研修を進めることができず、従業員の習得度が低くても研修が進んでしまいます。

ただし、インターネットが発達したことで、従来のように研修カリキュラムを指導役が一方的に発信するだけでなく、指導役と従業員がコミュニケーションを取りながらおこなえる、双方向型のeラーニングも登場しています。

また、研修を受ける従業員に適切なインターネット環境が必要になることもデメリットといえます。eラーニングは、インターネットを介して研修を受けるため、安定して研修を受けるには、ある程度のインターネット環境が必要になります。

そのため、適切なインターネット環境などを会社が負担、あるいは従業員が用意することになります。

目的や対象の従業員に合わせて研修を選ぶ

従業員に研修を実施するなら、その研修をおこなう目的や、どのような従業員を対象にするのかなどを明確にする必要があります。なぜなら、研修は目的によって内容が異なり、目的と対象が一致していない研修をおこなっても効果が上がらない可能性があるからです。

会社がおこなう主な研修の目的と対象について、次項より解説します。

新入社員研修

新入社員研修とは、会社に新しく入社してきた従業員に対しておこなう研修です。主に大学や高校を卒業したばかりの新卒を対象としており、社会人にとって必要なマナーやスキルを教えます。

多くの会社で実施されている研修で、社会人としての自覚やスキルが足りていない新入社員への研修としてふさわしいです。ただし、年度によって新入社員の傾向や課題が変化するため、その時々で新入社員研修の内容を見直す必要があります。

中途採用の従業員向け研修

中途採用の従業員向け研修とは、中途採用者を対象にした研修です。研修内容は中途採用者の常識やスキルを確認しつつ、新しい会社で求められる役割やコミュニケーションなどを理解してもらいます。

中途採用者はある程度の経験とスキルを持っていますが、それらが自社にマッチするとは限りません。中途採用者向け研修をおこなうことで、お互いの認識のすり合わせができます。

リーダーシップ研修

リーダーシップ研修とは、プロジェクトなどでメンバーを引っ張ることが可能な人材を育成する研修です。変化の多い時代において、求められるリーダー像やスキルが変化しているため、研修で時代にふさわしいリーダーを育てる必要があります。

ただし、求められるリーダーシップは立場(階層)によって異なるため、その立場に応じたリーダーシップ研修を実施する必要があります。

女性リーダー育成研修

女性リーダー育成研修とは、女性従業員を対象にリーダー、あるいは管理職としての知識やスキルを身に付けさせるのが目的の研修です。

女性従業員は結婚や妊娠・出産後に職場復帰ができるのか、あるいはキャリアを構築できるのか不安を抱いている人もいます。

このような、女性従業員の悩みや不安を解消しモチベーションを向上させるため、研修を通じてリーダーとしてのマインドセットや管理職のスキルを学んでもらうのが女性リーダー育成研修の目的です。

労務管理研修

労務管理研修とは、これまで管理される側だった従業員に対して、管理職に必要な知識を学ばせる研修です。

研修内容は労働基準法や労働安全衛生法などの知識を深め、労働環境を改善する取り組みなどを学びます。

これまで、管理される側だった従業員は、労務管理に関する知識が少ないため、労務管理研修を通じて管理職に必要な知識を体系的に習得することができます。

ハラスメント防止研修

ハラスメント防止研修とは、従業員のモチベーションを低下させるようなハラスメント行為を未然に防ぐためにおこなう研修です。

改正労働施策総合推進法が成立したことで、ハラスメントに対する意識が高まっており、これからの社会でハラスメント行為は、会社のイメージを大きく損ねる恐れがあります。

時代や価値観の変化に伴いハラスメントも変化しているため、研修という形で従業員に学んでもらう必要があります。

フォローアップ研修

フォローアップ研修とは、研修を受けた従業員に対して、一定期間経過後に再びおこなう研修のことです。

フォローアップとは、「なにかを確かめたり、再確認をしたりする」という意味で、研修内容は、主に前回受けた研修のおさらいや、今後の課題など洗い出しをします。

コミュニケーション研修

コミュニケーション研修とは、業務の基本であるコミュケーションを向上させる研修です。

コミュ二ケーション能力は育ってきた環境や経験によって左右されるため、従業員によって差が生じやすい能力になります。しかし、コミュニケーションを円滑に取れない組織や集団は、業績や効率が低下する恐れがあります。

そのため、最近では研修という形でコミュニケーションを向上させる会社が増えてきています。主に研修内容は聞く・質問する・話すといった基本の内容や、立場に求められる役割を見直すことを学びます。

情報セキュリティ研修

情報セキュリティ研修は、情報セキュリティに関するモラルやリテラシーを向上させる研修です。

情報処理推進機構の「セキュリティ10大脅威 2020」によれば、会社への標的型攻撃による機密情報の窃取がセキュリティ上の最も大きな脅威とされています。

会社の信用などを守るためには、すべての従業員に、一定以上の情報セキュリティに関するモラルやリテラシーが求められています。       

主に情報セキュリティに関する基礎知識から対策方法などを学びます。

参照:IPA 独立行政法人 情報処理推進機構「セキュリティ10大脅威 2020

コンプライアンス研修

コンプライアンス研修とは、会社に必要なコンプライアンスを学ぶのが目的の研修です。

コンプライアンスは、本来「法令遵守」という意味ですが、近年では意味が拡大解釈されており、単純に法律を守っているだけでは会社のイメージは守れなくなっています。そのため、研修ではCSR(会社の社会的責任)について学びます。

研修を実施する際の流れ

研修内容によって細部は異なりますが、研修を実施する際の流れは次のとおりです。

  • 会社の課題や将来必要な人物像を明確にする
  • 課題や人物像に合った研修を計画
  • 研修の実施を従業員に告知
  • 研修を実施する
  • 研修の満足度や効果を確認

まず、研修をおこなう目的や対象を明確にします。会社が抱えている課題や将来に必要となる人物像などを洗い出し、明確にすることが研修を成功させるポイントになります。

会社が抱えている課題や求めている人物像を明確にしたら、次にその目的に合った研修内容と研修を受ける従業員などを計画します。

研修内容が決まれば、時間や場所、担当者(指導役や責任者)を決定します。あとは、研修を受ける従業員に対して研修の実施を告知し、研修をおこないます。

以上が研修を実施する際の基本の流れになります。

研修が終了したら、参加した従業員や担当者から研修の満足度や不満点、改善点、効果などを確認し、次回以降の研修に反映できるようにまとめましょう。

研修に活用できる助成金の紹介

政府は、労働生産向上を目的とした従業員の研修を推進しており、会社に対して次のような助成金を支給しています。

  • 人材開発支援助成金
  • キャリアアップ助成金

人材開発支援助成金は、主に正社員のキャリア形成や、業務に関連した知識やスキルを習得させるための研修に対する助成金で、次の7つのコースから該当する助成金が給付されます。

コース 対象 内容
特定訓練コース 正社員 厚生労働省が認めた訓練を実施した場合に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部を助成
一般訓練コース 正社員 20時間以上の訓練(特定訓練コースに該当しないもの)を実施した場合に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部を助成
教育訓練休暇付与コース 労働者 労働者が有給を取得して訓練を受けた場合に助成
特別育成訓練コース 有期契約労働者 有期契約労働者等の人材育成に取り組んだ場合に助成
建設労働者認定訓練コース 建設業の労働者 建設関連の認定職業訓練または指導員訓練をおこなった場合に助成
建設労働者技能実習コース 建設業の労働者 建設関連の雇用改善や技能向上の取り組みをおこなった場合に助成
障害者職業能力開発コース 障害者 障害者の職業に必要な能力を開発向上させるための取り組みをおこなった場合に助成

キャリアアップ助成金は、主に有期雇用労働者、短時間労働者、派遣労働者といった非正規社員(以下、有期雇用労働者等という)が社内でキャリアアップを促進するための研修に対する助成金で、次の7つのコースから該当する助成金が給付されます。

コース 対象 内容
正社員化コース 有期雇用労働者等 有期雇用労働者等を正規雇用労働者等として雇用した場合に助成
障害者正社員化コース 障害のある有期雇用労働者等 障害のある有期雇用労働者等を正規雇用労働者等として雇用した場合に助成
賃金規定等改定コース 有期雇用労働者等 有期雇用労働者等の賃金規定等を改定した場合に助成
賃金規定等共通化コース 有期雇用労働者等 有期雇用労働者等に対して正規雇用労働者と共通の職務に応じた賃金規定などを新たに設け、適用した場合に助成
諸手当制度等共通化コース 有期雇用労働者等 有期雇用労働者等に対して正規雇用労働者と共通の諸手当に関する制度を新たに設け適用した場合に助成
選択的適用拡大導入時処遇改善コース 有期雇用労働者等 労使合意に基づく社会保険の適用拡大の措置の導入に伴い、有期雇用労働者等の働き方の意向を適切に把握し、被用者保険の適用と働き方の見直しに反映させるための取り組みなどを実施した場合に適用
短時間労働者労働時間延長コース 有期雇用労働者等 有期雇用労働者等の労働時間を延長するとともに、基本給の増額を図り、社会保険適用の範囲内になった場合に助成

2種類の助成金はどちらも厚生労働省から支給されますが、従業員の雇用形態によって申請できる給付金が異なります。

参照:厚生労働省「人材開発支援助成金
参照:厚生労働省「キャリアアップ助成金

研修は実施する目的や対象の従業員が明確なら高い効果が期待できる

会社の研修は従業員に対して、会社が必要とするスキルや知識、マインドなどを習得させるのに有効な手法になります。

研修を実施する目的や対象が明確だと成功しやすくなり、反対に曖昧だと失敗しやすくなるため、研修を実施する際は研修の目的と対象を明確にする必要があります。

最近では目的や対象ごとに特化した内容の社外研修もあるため、会社の課題などを洗い出して、目的にあった研修を選びましょう。

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