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ノマドワークとは?場所に縛られない自由な働き方を導入するメリット・デメリットについて解説

働き方

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政府により働き方改革が推進されるなかで、「新しい働き方」を積極的に導入しようとする会社が増えています。ノマドワークも新しい働き方の1つです。

この記事では、ノマドワークの意味をはじめ、ノマドワークを導入するメリットやデメリットについて解説します。ノマドワークに興味のある人事担当の方は、ぜひご一読ください。

ノマドワークの意味は?

ノマド(nomad)とは、英語で「遊牧民」を指す言葉です。定住地を持たない遊牧民のように「特定のワークスペースを持たずに移動しながら仕事すること」、すなわち、オフィスに限定せず、様々な場所で働くことを「ノマドワーク」と呼びます。

近年、ネットワーク環境が整備されたこともノマドワークが増えた理由の1つと言えるでしょう。

また、ノマドワークをしている人のことを、一般に「ノマドワーカー」と呼びます。

テレワークとの違い

テレワーク(telework)の「tele」は「遠い」、「離れた」という意味を持っています。政府が推進するテレワーク事業では、テレワークは「ITを活用した場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」と定義されています。ITを活用したオフィス以外での働き方のうち、より移動の自由度の高い働き方が、ノマドワークです。

ノマドワークのメリット

ノマドワークは、働く場所・環境の選択の幅が広がる働き方です。以下では、会社がノマドワークを導入する場合のメリットを解説します。

就業モチベーションを維持させられる

ノマドワークを導入した場合、従業員は好きな場所で仕事をすることができます。自分の生活スタイルに合わせた労働環境をつくれるため、モチベーションを維持しやすくなります。

また、所定の場所に一定時間拘束される働き方に比べて、介護や子育てとの両立をしやすいため従業員は仕事を続けやすくなるでしょう。

離職防止につながる

ノマドワークの導入は、従業員の離職を防ぐ効果が期待できます。

たとえば、ノマドワークでは、仕事相手と対面する頻度が少なくなります。そのため、人間関係を原因とする離職を軽減することが可能です。また、ノマドワークは働く場所を選べるため、配偶者の転勤など、居住環境の変化を理由とする離職を抑えることができます。

採用できる母数が増える

会社がノマドワークを取り入れることにより、遠隔地に居住する人、障害などで通勤が困難な人など、様々な条件の人材を雇用することが可能となります。

また、ノマドワークが可能な会社であるという付加価値は、求職者にとって魅力的なため、人材確保を促進する効果も見込めます。

少子高齢化が進む現在において、今後、雇用情勢はさらに厳しくなることが予想されます。ノマドワークのような新しい働き方の導入は、人材確保のみならず、従業員のライフスタイルの変化に対応するという意味でも、有効な選択肢となることでしょう。

コストが削減できる

ノマドワークを導入した場合には、毎日、会社への出勤が義務付けられないため、従業員への通勤手当などが発生しません。このように月額の固定費用を削減できる点も、ノマドワークを導入するメリットの1つです。

ノマドワークのデメリット

次に、ノマドワークを導入する際のデメリット、また会社側がおこなうべき対策について解説します。

進捗を細かく把握しなければならない

ノマドワークはオフィス外で業務をおこなうため、会社側は業務の進捗状況を把握する必要があります。各従業員の労働状況を把握するシステムも存在しますが、一定のコストがかかってしまいます。

従って、ノマドワークを導入する場合には、定期的に業務の進捗状況を確認し、問題が発生した際の対応について準備しておく必要があります。また、仕事内容や成果物を基準とした成果報酬型の働き方の採用も1つの方法として考えられます。

新人育成のOJTをおこなう機会が減る

ノマドワークでは、基本的にオフィスに出勤しないため、従業員同士が接する機会が少なくなります。そのため、OJTのような職場内における教育の機会が減り、新人の育成には苦労が伴います。

代替案として、テレビ電話やメール、チャットなどを使用した教育がありますが、直接指導することに比べて、従業員の人間性や考え方を把握しづらいかもしれません。

不利な評価になる従業員が出る可能性がある

ノマドワークを導入した場合、時間や場所に縛られない働き方であることから、時間単位による評価が難しくなります。その結果、成果を基準として評価することが多くなりますが、成果の定義はわかりづらく、不利な評価になる従業員が出る可能性があります。

特に、成果報酬型で採用した従業員の場合は長時間労働が常態化し、報酬が実際の労働時間と見合わなくなる危険性もあります。

そのため、ノマドワークの導入には業務に応じた適正な評価をおこなうガイドラインの確立が欠かせません。評価の基準を明確なものとし、従業員が働きやすい環境を整備する必要があります。

情報漏えいの危険性がある

ノマドワークで重要文書を取り扱う場合には、オンライン上でやりとりすることから、情報漏えいの危険性が伴います。従って、従業員のネットリテラシーの向上と、セキュリティ環境の整備が必要です。

「従業員へセキュリティ対策を講じたPCを貸与する」、または「重要文書の取扱いについて指導する」などの事前準備が必要となるでしょう。

ノマドワークの導入には効果測定をしっかりおこないましょう

ノマドワークは、会社のオフィスに限定せず様々な場所で仕事をする働き方です。それを可能にした要因の1つとして、端末と通信機器を利用して好きな場所あるいは移動中に作業できるなど、ネットワーク環境が整備されたことが挙げられます。

しかし、ノマドワークのような新しい働き方を導入する際には、適正な評価をおこなうガイドラインの確立やセキュリティ環境の整備など、事前準備が必要になります。また、ノマドワークのような働き方が会社のためになるのかを見極めることも大切です。

そのため、ノマドワークを取り入れた場合の効果測定はしっかりおこないましょう。メリットとデメリットを精査し、従業員のよりよいワークライフバランスを実現してください。

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