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地方だとどうなる?面接で交通費は出すべきか

地方だとどうなる?面接で交通費は出すべきか

採用ノウハウ

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採用活動を始める際、採用担当者が悩むポイントがいくつかあります。それは、「採用したい年齢層」「給与形態はどうするか」「必須スキル・歓迎スキルを設けるか」などが一般的に悩むポイントです。さらに、地方から就職を検討している求職者に対しても訴求したい場合には、これらの他に交通費や宿泊費などについてプラスαでの検討が必要になってきます。そこで今回は地方からの求職者に対して採用担当者が悩むポイントや解決策をご紹介します。

地方からの求職者への配慮

まず遠方からの求職者に対する認識を社内で共有しましょう。企業毎に優先すべき項目を洗い出し、全体の予算を把握した上で募集条件を整えます。採用活動予算が十分にある場合には、なるべく多くの求職者に必要経費を支給出来るよう募集要項を整えると魅力的ですが、そうでない場合には予算内で優先順位をつけて対応していきましょう。

交通費や宿泊費の支給についての考え方は、社内の関係者でどの程度の配慮をするのか事前に共通認識を持っておくことをおすすめします。

求職者への対応は、採用活動に影響を与えることもあります。例えば募集要項に「交通費支給」と記載し、面接や説明会に参加するための交通費や宿泊費といった金銭的な負担を軽減することによって、応募の増加が見込めたり、求職者が会社に持つ印象アップにもつながることもあります。そこで次は、地方から就職を検討している求職者への具体的な対応方法についてご紹介します。

Iターン・Uターン・Jターン希望者に対しての対応

首都圏に求人が集中していると言われていますが、最近ではIターンやUターン、Jターンの希望者も徐々に増加傾向にあります。これは地方自治体や各企業でも条件の見直しを行なっていたり、助成金の活用をしたりなど様々な方法で就職をサポートしていることが背景にあるでしょう。特にJターンは地方と首都圏の双方を上手く活用できる方法として注目が集まっています。

前述のように、地方遠方からの求職者の場合には検討すべき項目が少し増えます。まず最初に頭を悩ませるのが「面接会場・面接会場までの交通費・面接時の宿泊費」を支給するのか否か、支給する場合はその条件をどうするかという問題でしょう。

採用活動予算に制限がない企業であれば面接者全員の方に交通費を支給することが望ましく、その場合他社との比較でも優位に立てる可能性があります。とはいえ、予算はなるべく抑えたいというのが多くの企業の本音でしょう。

地方に支店や会社説明会などを行える場所があれば、採用担当者が出張する事で対応できるケースもあるかもしれませんが、スケジュールや条件が合わなければ実施できません。また就業場所である社内の雰囲気を見てもらい、働くイメージを掴んでもらう意味でも是非来社して欲しいという場合もあるかと思います。では、具体的に面接時の交通費や求職者が宿泊する場合の宿泊費などはどのような検討をすべきなのでしょうか。

面接交通費を支給する場合

面接交通費を支給する場合は、支給条件を考えましょう。予算に余裕があれば全額支給でも良いですが、多くの場合はそうは行かないので、条件を定めていく必要があります。

例えば、沖縄の勤務地で10名前後の募集を行っているとします。そこへ、北海道エリアの求職者が100名エントリーした場合、全員に交通費を支給してしまうと莫大な経費がかかってしまいます。こういったケースにおいて交通費と宿泊費を全額支払うのは現実的ではありません。

採用人数にもよりますが、こういったケースがあることを鑑みると求人票などに闇雲に「交通費支給」と記載するのはリスクがあります。支給条件に「地方求職者歓迎」や「交通費応相談」などの文言を用い、個別に条件交渉を行えるような設計をしておくとリスクヘッジになるでしょう。

なお交通費の相場については、どこに住んでいる求職者からエントリーがあるかを事前に細かく想定把握する事が難しいので、基本的に相場の設定ができません。そのため、応募人数の想定と一番遠いエリアからの面接来訪を予想して交通費を計算し、事前に交通費支給額を想定しておくことがおすすめです。

面接の回数毎選考の段階に応じて支給条件を変える

全ての求職者に支給するのが難しい場合に推奨される方法のひとつが、「2次面接から全額交通費支給」や「最終面接のみ宿泊代も込みで全額支給する」など選考の段階に応じて支給する内容を変化させる方法です。この方法であれば、自社の予算の範囲内で金額をコントロールすることが可能ですし、求職者にもマイナスの印象を与えることがありません。

採用活動の途中で、多少の負担をしてでも採用したいという優秀な人材に出会った場合には早めに個別の対応をする事も必要となるでしょう。特殊なスキルが求められるエンジニア職を採用したい場合などは、個別対応で他社との違いをしっかりとアピールする材料にもできます。

採用ポジションによって条件を変える

採用ポジンションに応じて募集要項や交通費の支給条件を変えてみるのもひとつの手段でしょう。例えば未経験の総合職募集と幹部候補または部門長クラスの人材を同時に募集する際など、採用後の就業ポジションが大きく異なる場合には、採用条件や交通費支給の条件を別途設けるべきか社内で再度検討してみましょう。

会社の方針次第ですが、幹部候補または部門長クラスの方の採用となると、転職市場では希少な存在です。このような経験豊富で優秀な人材を採用しようとする時には特に、採用を有利に進めるためにも交通費を全額支給するなどの個別の対応があると魅力的でしょう。

少人数に絞って手厚くコミュニケーションをとる

こちらは稀なケースですが、採用活動を兼ねて、担当者が求職者とその家族を招待して食事会を開催するなど、求職者に対してのコミュニケーションとして様々なおもてなしを行うことも考えられます。少人数の採用の際にはこういった手法が有効な場合もあるでしょう。

入社後のミスマッチを防ぐために密なコミュニケーションをとりたいという場合にはこういった手法も検討してみてはいかがでしょうか。

まとめ

今回は面接の際の求職者への交通費支給についてご紹介しましたが、ベストな選択肢はひとつではありません。どの求職者にも交通費を全額支給できることがベターですが、企業ごとに事情が違うため、求職者の居住地や状況に応じて柔軟に対応する事が必要です。例えば、採用を上手に行うための手札として「交通費支給」をもっておき、絶対に採用したい人材と出会った際にのみ支給を検討する方法もあります。

昨今の採用では、対面での面接が必須でないケースも多く見られます。初回はWeb会議や電話での面接を実施したり、面接担当者が出張するなど、さまざまな面接方法を検討し、効果的な採用を行いましょう。

企業によって予算や募集職種・採用ポジションも異なるため、どの企業にも絶対に当てはまる募集方法はありません。自社に合う手法を模索しながら地方からの求職者とも向き合ってみてください。

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