ビジネスのグローバル化や労働意識の変化によって、日本でもダイバーシティという考え方が重要視されてきています。
日本のビジネスにおいて、今後さらにダイバーシティという考えが浸透していくと考えられるため、経営者や人事担当は、理解を深めておく必要があります。
今回は、ダイバーシティについて解説し、取り組むための環境づくりについても触れていくので、ぜひ参考にしてください。
ダイバーシティとは？
ダイバーシティは、日本語で「多様性」を意味し、ビジネスシーンではダイバーシティ経営という言葉がよく使われています。元々はアメリカから始まった考え方で、人種や宗教、性的立場の違いを超えて、平等に人材を採用し評価する、という取り組みを指しています。
日本では、会社における女性の活用という意味で誤解されているケースがありますが、本来は性別に限らず、価値観やライフスタイル、国籍の違いなどを含めたあらゆる多様性を指しています。
こうした多様な人材を雇用し、活かすことによって、会社の生産性を高めたり、会社内での競争力を高めたりといった経営戦略ができるとして、日本でも注目を集めています。
表層的ダイバーシティと深層的ダイバーシティ
ダイバーシティには、外見から判断できる表層的なもの（表層的ダイバーシティ）と外見からは判断できない深層的なもの（深層的ダイバーシティ）があります。
- 表層的ダイバーシティ…性別、年齢、人種(民族)、年齢、身体的障害など
- 深層的ダイバーシティ…価値観、ライフスタイル、考え方、趣味、経歴、スキルなど
ダイバーシティの取り組みをおこなう際は、表層的ダイバーシティだけでなく、深層的ダイバーシティまで考える必要があります。
ダイバーシティ経営とは？
ダイバーシティ経営とは、多様性を活かした経営をおこなうことです。多様な人材を採用し、個人がその能力を最大限発揮できる機会を提供することによって、イノベーションを生み出したり、価値創造につなげたりといったことが期待できます。
時代の流れとともに日々変化するビジネス環境において、会社の競争力の強化を図るための施策として注目されています。
今、ダイバーシティ経営が注目され浸透している背景
ダイバーシティ経営については、日本政府も推進を後押ししており、女性活躍推進法の改正やダイバーシティ2.0行動ガイドラインの策定といった取り組みをおこなっています。
このような背景には、少子高齢化に伴う人材不足への対応や、多様化する市場ニーズへの強化が、今後は不可欠とされているためです。ここでは、ダイバーシティ経営が浸透している背景とその必要性を解説します。
少子化による将来的な労働人口の減少
総務省の調査によると、生産活動の中心となる生産年齢人口(15歳以上65歳未満)は、1995年をピークに減少しており、労働力人口も2008年をピークに減少の一途をたどっています。
このような背景から、会社は将来的に人材の確保が難しくなると予想されるため、他社よりも早いうちに多様な人材の採用に力を入れておく必要があります。
グローバル化による海外進出の増加
日本では1990年代以降、海外市場への進出をおこなう会社が増加するなど、ビジネスもグローバル化が進んでいます。また、インバウンド需要の増加に伴い、日本国内の会社においてもグローバル化は必須となりつつあります。
今後はさらにグローバル化が進み、海外を視野に入れる会社も増加していくと考えられます。このような背景によって、外国人の採用が必要となる場合もあるため、会社は多様な人材を受け入れるための体制を整えておくことが重要な課題と考えられます。
働くことへの価値観の変化
日本では、長く「終身雇用」という考え方が浸透してきました。しかし、時代の変化とともに、労働に対する価値観や考え方は変化し、自由に会社や働き方を選択することを求める労働者も多く、終身雇用という考え方が薄れてきています。
会社は、このような考え方にも柔軟に対応していかなければ、優秀な人材の確保が難しくなるかもしれません。
ダイバーシティ経営のメリットとデメリット
ビジネス環境の変化とともに、会社におけるダイバーシティ経営への取り組みは必要不可欠になると考えられますが、取り組みをおこなう際は、メリットとデメリットをしっかりと把握しておく必要があります。
ここでは、ダイバーシティ経営のメリットとデメリットを解説します。
ダイバーシティ経営のメリット
ダイバーシティ経営の取り組みをおこなうことは、人材の採用に多様性を持たせることになります。そのため、今まで条件が合わなかったがために採用を見送っていた優秀な人材を確保できる可能性が高くなるというメリットがあります。
また、多様な人材や優秀な人材が増えれば、新たなアイデアや発想が生まれ、会社の生産性向上につながることも期待できます。
その他、ダイバーシティ経営への取り組みは、多様な人材が働きやすい環境整備に取り組んでいることを社外にアピールすることにもなるので、会社の評価が高まり、より優秀な人材確保に期待ができるといった好循環を生み出します。
ダイバーシティ経営のデメリット
ダイバーシティ経営の取り組みによって、会社は大きなメリットを得られることが予想されますが、多様な人材が働ける環境を整えておかなければ、社内統制がしづらくなったり、チームワークが乱れたりする懸念があります。
その結果、会社として生産性が落ちてしまうリスクが考えられます。このようなデメリットを生まないためには、ダイバーシティ経営の取り組みをおこなうための準備をしっかりとしておく必要があるでしょう。
ダイバーシティ経営とともに従業員の満足度が高まる環境づくりとは？
ダイバーシティ経営の取り組みは、多様な人材が満足して働ける環境や、様々な価値観を受け入れる雰囲気を会社が創造していくことが大切になります。
そのためには、会社が従業員に対して社内研修やセミナーを開催することも選択肢の1つです。また、休憩室の整備などにより、従業員同士がコミュニケーションを取りやすい環境を整えるのもよいでしょう。
ダイバーシティの要素を組み入れた採用基準を設けることも有効な手段です。今まで自社が採用してきていなかった優秀な人材は、どのような人であるかを議論することから始めてみてください。
ダイバーシティの理解を深め、多様な人材確保を
ビジネスシーンで使われるダイバーシティの意味は、多様な人材を採用し、それぞれの能力を活かして会社の生産性や競争力を高めることです。
少子化やビジネスのグローバル化などにより、ダイバーシティ経営を取り入れることは今後のビジネスにおいて必要不可欠と考えられるので、多様な価値観を受け入れられるような会社の風土をつくっていくことが大切です。
【参考文献】
